みなさんこんにちは。今回はクリエイティブチームで最近ご提案が増えている「アップサイクルデザイン」について、紙媒体から動画制作への活用方法をもとにご紹介します！
目次
01 アップサイクルデザインとは
02 紙媒体制作時の課題
03 動画制作のメリット
04 効果的な動画活用事例
05 動画制作のデメリット
06 動画制作のデメリット解決法
07 DCDの動画制作での強み
◆アップサイクルデザインとは
そもそも、アップサイクルデザインって？と聞き慣れない方も多いかもしれません。
「アップサイクル」とは、サスティナブルなものづくりの新しい手法のひとつと言われており、単なる再利用ではなく、何かアイデアや付加価値をつけ、元のものよりもアップグレードさせることを意味します。
日頃、私たちはクライアント様と多くのモノづくりをさせていただいておりますが、その中でも紙媒体の制作も多く実施しております。紙媒体の制作では、撮影やイラストの制作も新たに行うことがありますが、それぞれのツールでの利用のみで完結しがちなのが現状です。
私たち制作会社だけでなく、ご担当者様も多くの時間をかけて作られた紙媒体での情報、写真やイラストの素材…このままでは勿体無い！ということで、動画制作へ活用する方法をご紹介したいと思います！
◆紙媒体制作時の課題
まず紙媒体制作時、お客様から色々ご相談いただくお悩み事が下記になります。
弊社も紙面制作の際に、できる限り伝わりやすい良い表現やデザインをご提案しておりますが動くものを静止画で表現する難しさなどは工夫にも限界があるのが現実問題です。
また、よくあるお声としては「分厚いカタログではなくちょっとした小冊子だったにも関わらず、社内でも力を入れているプロモーションのため意見や方針をまとめるのに多くの時間がかかってしまった」というのもあります。いずれにせよ、このような場合は紙媒体だけで終わってしまうのは施策としても、会社のリソースとしても勿体無いということになります。
そこでDCDとしてもおすすめしているのが「カタログやチラシの素材を利用した動画制作」です！
◆動画制作のメリット
なぜ動画制作なのか？というところをご説明します。
国内動画広告の市場動向調査※によると、動画広告市場規模は2025年には2022年の倍になると推計・予測されています。
5G通信などの通信環境の改善、ユーザーへのスマートフォンの普及の影響もあり、動画コンテンツによる広告がこの先も伸び続けるとなることが予想でき、無視できない市場といえるでしょう。
※出典元：株式会社サイバーエージェントが、動画広告に特化した研究機関であるオンラインビデオ総研（動画広告市場の発展に寄与することを目的に、その関連する調査を行う当社の専門組織）において株式会社デジタルインファクトと共同で行った、国内動画広告の市場動向調査。
また、マーケティング・リサーチ会社の株式会社クロス・マーケティングが全国13～34歳の男女1,000人を対象に「YouTubeの利用実態調査」を実施した調査によるとテレビ・YouTubeの1日当たりの視聴時間は下記のグラフの通りです。
10代、20代を中心に、テレビよりもYouTube動画を日常的に長時間視聴する人が多く、動画コンテンツへの関心が大きいことが期待できます。
◆効果的な動画活用事例
さらに、作成した動画は通常の営業活用にすぐにご活用いただけるほか、SNSから動画広告までさまざまな場面で活用できます。
動画活用先をまとめてみましたので、ぜひ自社のサービスや製品ならどのような活用方法が考えられるか、ご参考ください。
◆動画制作のデメリット
さまざまな用途にご活用いただける動画ですが制作にあたっては、下記のようないくつかのデメリットもあります。
- 動画制作の経験がないと制作ステップが分かりづらく、業務として負担が大きい。
- 企画、撮影、編集と長期間の制作時間が必要。
- 撮影にかかる費用・撮影現場・人員などの調整が多く必要となる。
- 撮影を行ったり、実際の動画にならないと完成イメージが湧きづらく制作会社とのやり取りが難しい。
- 時間、コスト的にも撮影のやり直しが効きづらく、社内での承認などを慎重に進めなければならず担当者の負担が大きい。
実際、一度制作をご担当された方々は思い当たる節も多いのではないでしょうか。
◆動画制作のデメリット解決法
先ほどご紹介した動画制作のデメリット、本当に困りますよね。しかし実は、それらの問題は既存のカタログ・チラシ素材を活用することで解決できます！
◆DCDの動画制作での強み
DCDでは紙媒体だけでなく、WEB、動画、などさまざまなコミュニケーションツール制作をさせていただいています。紙媒体と動画制作のどちらも得意とする弊社だからこそ、誌面から抽出すべきポイントや情報を的確に読み解きストーリー設計・制作ができます。
案件開始時にご相談いただければ、動画にも転用がしやすいよう設計させていただきます。途中段階や、すでに紙媒体が完成している段階でも、ご興味を持たれた場合はぜひご相談いただければと思います！
以上、紙媒体から動画への有用活用のご紹介でした。
